万人に開かれた海

日本海洋データセンターの運用

期間：1965年～
機関：海上保安庁、水産庁、国土地理院、気象庁、環境省、地方整備局、地方自治体、国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所、国立研究開発法人海洋研究開発機構、大学他

日本海洋データセンター（Japan Oceanographic Data Center：JODC）は、ユネスコ政府間海洋学委員会（IOC）が推進する国際海洋データ・情報交換システム（IODE）における我が国の代表機関です。我が国の総合的な海洋データバンクとして、国内各海洋調査機関によって得られた海洋データを一元的に収集・管理・提供しています。地球温暖化問題を解明しようとするWOCE等の国際共同研究について、我が国で生産される海洋観測データの管理等を実施することによって、世界的な地球環境研究に貢献してきました。
また、IOC西太平洋地域小委員会（WESTPAC）のプログラム参加各国における海洋データ管理能力の向上により、IODEの発展を促進させるため、地域内の海洋関係機関の職員を対象に、海洋データ管理研修やワークショップの開催等を実施してきました。

JODC運用の流れ

参考：「日本海洋データセンター」（海上保安庁、https://www.jodc.go.jp/jodcweb/index_j.html）

137度定線観測

期間：1967年～, 機関：気象庁

気象庁が1967年に開始して以来、50年以上続く、東経137度に沿った定線観測です。これほど長期間にわたって継続された定線観測は、世界的にも類をみません。観測開始からの全データを公開し、すべての研究者が利用可能であることから、国内外の海洋関係機関から高く評価されています。
地球温暖化予測のための地球システムモデルに不可欠な炭素循環の変動を解明するため、二酸化炭素に関連する海水中の炭酸系パラメータ（全炭酸、アルカリ度、水素イオン濃度指数（pH）やフロン類の観測も行っています。