日本海洋データセンターの運用
期間:1965年~
機関:海上保安庁、水産庁、国土地理院、気象庁、環境省、地方整備局、地方自治体、国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所、国立研究開発法人海洋研究開発機構、大学 他
参考:「日本海洋データセンター」(海上保安庁)( https://www.jodc.go.jp/jodcweb/index_j.html )
日本海洋データセンター(Japan Oceanographic Data Center:JODC)は、ユネスコ政府間海洋学委員会(IOC)が推進する国際海洋データ・情報交換システム(IODE)における我が国の代表機関です。我が国の総合的な海洋データバンクとして、国内各海洋調査機関によって得られた海洋データを一元的に収集・管
理・提供しています。
また、海洋情報クリアリングハウスとして、海洋調査研究・海事産業の発展に資するため、国内の各機関がそれぞれ保有し提供している海洋情報やデータを容易に検索し利用できるよう、それら海洋情報の概要や入手方法などの所在情報をデータベース化し、インターネットを通じて提供しています。
JODC運用の流れ
参考:「日本海洋データセンター」(海上保安庁、https://www.jodc.go.jp/jodcweb/index_j.html)
- 137 度定線観測
- GEBCO Seabed 2030
- 海洋環境の衛星観測と観測データの公開(1)
- 海洋環境の衛星観測と観測データの公開(2)
- 大気海洋相互作用観測戦略 OASIS
- 西太平洋最強の海流を探る:第2回黒潮・隣接海域共同研究(CSK-2)~科学から社会の安定へ
- One Ocean Network for Deep Observation
- 日本海洋データセンターの運用
- 海洋状況表示システム「海しる」の効果的な運用・機能強化
- 分野横断シナジー創出型ウィンドファームの技術開発・推進
- 「海の次世代モビリティ」による沿岸・離島地域の海域の利活用・保全
- 国際海洋環境情報センター(GODAC)における研究データの集積・発信と行動変容・海洋人材育成への取組み(1)
- 国際海洋環境情報センター(GODAC)における研究データの集積・発信と行動変容・海洋人材育成への取組み(2)
- 日本沿岸の教育・研究施設-臨海実験所と水産実験所など-
- 国際連携による海洋秩序を目指した取組
- 情報収集と公開
- 国際連携による海洋調査とデータ公開