日本政府ODA に基づく
インドネシア沿岸漁村プロジェクト
期間:2017年~
機関:北太平洋海洋科学機構(PICES)、インドネシア技術応用評価庁(BPPT)、国立研究開発法人水産研究・教育機構、東京大学、北海道大学、メイン大学 他
参考:「Final Scientific Report of Building capacity for coastal monitoring by local small-scale fishers」
(PICES、https://meetings.pices.int/projects/FishGIS)
インドネシア国の小規模沿岸漁民とともに、スマートフォンを用いた環境・資源モニタリング研究を共同デザイン、共同実施しています。水質や有害プランクトン、漁獲物、違法漁業操業、海洋プラスチックごみの5 つについて、地域の漁業者がスマートフォンで写真撮影し、その地理情報と画像データを本プロジェクトで開発したGISアプリを通じてBPPT等の政府研究機関に転送します。分析結果は地域にフィードバックされます。2023 年からの第3フェーズ(FishPhytOプロジェクト)では、食の安全や津波対策情報など 「安全な海」に関するモニタリング機能の追加や、漁獲物の画像データを基にした簡易な資源分析も実施しています。
- 137 度定線観測
- GEBCO Seabed 2030
- 海洋環境の衛星観測と観測データの公開(1)
- 海洋環境の衛星観測と観測データの公開(2)
- 大気海洋相互作用観測戦略 OASIS
- 西太平洋最強の海流を探る:第2回黒潮・隣接海域共同研究(CSK-2)~科学から社会の安定へ
- One Ocean Network for Deep Observation
- 日本海洋データセンターの運用
- 海洋状況表示システム「海しる」の効果的な運用・機能強化
- 分野横断シナジー創出型ウィンドファームの技術開発・推進
- 「海の次世代モビリティ」による沿岸・離島地域の海域の利活用・保全
- 国際海洋環境情報センター(GODAC)における研究データの集積・発信と行動変容・海洋人材育成への取組み(1)
- 国際海洋環境情報センター(GODAC)における研究データの集積・発信と行動変容・海洋人材育成への取組み(2)
- 日本沿岸の教育・研究施設-臨海実験所と水産実験所など-
- 国際連携による海洋秩序を目指した取組
- 情報収集と公開
- 国際連携による海洋調査とデータ公開